「離職が増えた」「部下のモチベーションが上がらない」「職場の雰囲気が良くない」と悩んでいませんか？
もしかすると、それらの現象は職場のメンタルヘルスケアが十分でないサインかもしれません。仕事の生産性を上げ業務を効率良くこなしていくためにも、ここでは職場におけるメンタルヘルスの概要や重要性、有効なケア方法について知識を蓄えていきましょう。
メンタルヘルスとは
メンタルヘルスとは「心の健康」を意味し、英語のメンタル（Mental：精神的な）とヘルス（Health：健康）に由来しています。従来は「精神衛生（精神衛生活動）」と呼ばれ、精神的な疾患の治療や職場復帰へ焦点があてられていたため、メンタルヘルスと聞くとネガティブな印象を持ってしまう方も大勢います。
しかし、現代では、メンタルヘルスは心の健康を表すポジティブな言葉であり、暗い感情や精神的な不安とは異なる意味合いであることを覚えておきましょう。
ストレス社会の現代において、自身、さらには職場のメンタルヘルスを気遣うことはすべての労働者に必要な思考です。なぜなら、メンタルヘルスが崩れてしまうと仕事や生活にさまざまな影響が懸念されるためです。
厚生労働省をはじめ、メンタルヘルスの重要性を説く多くの機関では、「心身共に充実した健康状態をめざそう」という意味合いを込め、ストレス対策の整った職場づくりやメンタルヘルス対策を推進しています。
職場でメンタルヘルスケアを怠った場合に想定される影響
職場におけるメンタルヘルスケアとは、働くすべての人々がストレスなく健康に業務をこなせるよう気配りと援助を行うこと。ここでいう「ストレスなく」とは、ストレスを完全に排除するというよりも、今あるストレスを軽減させ、業務や健康に支障をきたさず、いきいきと働けるレベルまで改善していくことを目的とします。
以下では、職場でメンタルヘルスケアを怠った場合に想定される具体的な影響について見ていきましょう。
生産性の低下
メンタルヘルス不調になると、以下のような事柄から個人のパフォーマンスが低下します。
・根気が続かなくなる
・重要な決定事項が判断できなくなる
・ひとつの業務にかかる時間が増える
・遅刻が増えるなど業務態度に変化が出る など
個人パフォーマンスの低下は周囲へ悪影響を与えやすく、職場全体の向上心の低下や生産性の低下につながるでしょう。メンタルヘルス不調を起こした社員が有能であるほど、企業やプロジェクトに与える影響も大きなものになってしまいます。
集中力や判断能力の低下からミスが起こりやすくなる
上述のとおり、メンタルヘルス不調は仕事に対する熱意や意欲を喪失させてしまいます。集中力や判断能力が低下した状態で業務に取り組むと、現状のストレスや先の不安から業務以外のことに思考が働きやすく、結果的にミスが起こりやすくなるでしょう。
ミスが増えたストレスからさらなるメンタルヘルス不調を起こすなど、負のサイクルも懸念されるため、ミスが増えた社員がいればメンタルヘルスに支障がないか注意しましょう。
ひどい場合はうつ病になる可能性も
重度のメンタルヘルス不調によりうつ病などの精神疾患が現れると、長期休業や療養が必要になるケースもあります。メンタルヘルス不調による休業は長期化しやすく、離職につながるリスクもあるため注意してください。こうしたリスクを最小限に抑えるには、職場環境を改善し、社員や部下のメンタルヘルス不調を早期発見・早期対処できる土台を作っておくことが大切です。
厚生労働省が提示する4つのメンタルヘルスケア
メンタルヘルス対策として職場の環境改善を行うなら、厚生労働省が推進する4つのメンタルヘルスケアを指針にしましょう。以下では、各メンタルヘルスケアの概要を分かりやすくまとめています。
セルフケア
セルフケアとは、働く社員が自らの抱えるストレスを予防・対処することをいいます。職場は社員のセルフケアをサポートするかたちで寄り添いましょう。
具体的には、ミーティングや業務、日々の会話を通じて、社員自身がストレスを抱えていることに気づかせる工夫が重要です。厚生労働省では、セルフケアに関する教育研修や情報提供、ストレスチェック制度によるストレスチェック、セルフチェックの実施を推進しています。
また、社員が自発的に相談できるよう、相談体制の整備を図るなどの工夫も欠かせません。
ラインによるケア
ラインとは、職場で指揮・命令を下す立場の人をいい、管理監督者にあたります。
つまり、ラインによるケアとは、管理監督者、すなわち職場の上司が部下に対して行うメンタルヘルスケアを指します。
ラインによるケアの主な内容は、日常的な職場環境の把握や改善、部下の相談対応などです。また、以下10個の項目に関する教育研修や情報提供を行うことが基本とされますが、日常的なラインケアが難しい業務形態の職場では、同等のケア体制の整備・実施を行うよう呼びかけられています。
＜ラインによるケア促進のための教育研修・情報提供の主な内容＞
引用元：労働者の心の健康の保持増進のための指針（厚生労働省）
事業場内産業保健スタッフ等によるケア
事業場内産業保険スタッフとは、企業の産業医や保健師、社労士や人事労務管理スタッフなどを指します。これら専門家が主体となって社員のメンタルヘルスケアを行うことで、先に挙げたセルフケア、ラインによるケアの効果を高めることが可能です。
具体的には、厚生労働省が掲げる「心の健康づくり計画」に基づき、社員や上司に対して以下のような支援を行います。
・メンタルヘルスケアの実施に関する企画立案
・社員個人の健康情報の管理
・事業場外資源とのネットワーク形成や窓口役としての業務
・事業場内産業保険スタッフとしての休職者の職場復帰支援
メンタルヘルス関連の資格・検定についてはこちら
事業場外資源によるケア
事業場外資源とは、外部の専門機関や専門家を指します。
つまり、事業場外資源によるケアとは、外部の支援を受け実施するメンタルヘルス対策のこと。社員と外部をつなぐのは前述の事業場内産業保険スタッフですが、主に会社に知られたくない相談などを行うときに活用されています。
ただし、厚生労働省では社内のメンタルヘルス対策強化を何より推進しています。事業場外資源によるケアで社内のメンタルヘルスケア体制が不安定にならないよう、管理監督者及び事業場内産業保険スタッフは、積極的な連携を図ることが大切です。
参照元：労働者の心の健康の保持増進のための指針（厚生労働省）
まとめ
職場でメンタルヘルスを怠った場合の影響や、実施するべき4つのメンタルヘルスケアについて解説しました。
職場の業績悪化やモチベーション低下は、社員のメンタルヘルス不調によるものかもしれません。生産性の低下やミスの頻発、休業届などが目立つような場合、今すぐ職場環境の改善を図りましょう。職場のメンタルヘルスケアを怠ると、貴重な人材を逃してしまうリスクも高まります。
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