目次
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  1. 1. 日本語教師として海外協力隊で働くには?
  2. 1. JICA青年海外協力隊
  3. 2. 国際交流基金
  4. 2. 日本語教師として海外で活躍するには資格が必要
  5. 1. 日本語教師養成講座を420時間受講
  6. 2. 日本語教育能力検定試験に合格
  7. 3. 大学で日本語教育を専攻
  8. 3. まとめ

日本語教師としての働き方として、海外で現地の人と一緒に生活をしながら教えたいという希望を持っている方も少なくありません。

海外で日本語教師として働きたいという希望を叶えるためには、どの機関にどのように申請をすれば良いのでしょうか?また、必要な資格や日本語のスキルは決まっているのでしょうか?

この記事では、上記のような疑問を解消するために、日本語教師として海外協力隊で働くための要件や申請方法について解説します。

日本語教師として海外協力隊で働くには?

 

海外で日本語教師として働きたい場合、海外協力隊という組織の制度を利用する方法があります。

この章では、海外で日本語教師をしたいときに利用できるJICA青年協力隊と国際交流基金について解説します。

JICA青年海外協力隊

JICA青年海外協力隊とは、政府開発資金援助により途上国への援助などをおこなっているJICA(独立行政法人国際協力機構)のボランティア団体の一つです。JICA青年海外協力隊は、20~45歳までを対象としており、日本語教師や看護師、スポーツなど幅広い職種で、海外協力をおこなっています。

毎年、案件によって募集がおこなわれており、JICA青年海外協力隊として派遣された場合には、海外の現地にて、現地の人々と同じ言葉を話し、一緒に生活をしながら協力する形をとります。

派遣期間が原則2年間の長期案件(1年に2回募集)と1ヶ月~1年間程度の短期案件(案件ごとにその都度募集)との2種類があります。どちらの場合も公式ホームページから申し込みます。

国際交流基金

国際交流基金は、海外との相互理解を目標として、文化交流事業を世界中で企画・立案・実施している機関です。

日本語を教えた経験のない人から日本語専門家としての海外派遣まで、日本語の経験やレベルに伴って応募できる条件や要件が異なります。「日本語専門家」「日本語上級専門家」のレベルでは、海外で日本語教師として働くキャリアの他に、日本国内で働くキャリアも選択できます。

応募先の種類によって、条件や必要とされる日本語能力のレベルが規定されています。希望者は、公式ホームページから応募することができます。

日本語教師として海外で活躍するには資格が必要

 

日本語教師として海外で活躍するためには、日本語の能力を示すために指定された要件を満たす必要があります。
要件は応募内容によって異なりますが、日本語教師としての要件に指定される項目としては、主に3つの要件があります。

日本語教師養成講座を420時間受講

日本語教師養成講座は、日本語教師の要件の一つとして、文化庁に届け出されています。
具体的な内容は「学位を有(大学を卒業)し、日本語教育に関する研修として適当と認められるものを420時間受講し、これを修了した者」となっています。

講座は半年間の通信講座となっているので、仕事や勉学との両立が可能です。

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日本語教育能力検定試験に合格

日本語教育能力検定は、公益財団法人日本国際教育支援協会が運営している、日本語教育に関する検定試験です。毎年10月に実施されており、受験資格による制限がないため、他の要件と異なり大卒者でなくても要件を満たすことが可能です。

ただし、令和元年度の合格率が28.3%であり、比較的難易度の高い検定試験です。日本語教育能力検定試験は、公益財団法人日本国際教育支援協会のホームページから申し込みできます。

大学で日本語教育を専攻

大学で日本語教育を専攻することにより、日本語教師としての要件を満たす方法もあります。

教育学部や外国語各部など、指定された大学・学部にて日本語教育養成課程の単位を必要数履修することが要件となっています。

具体的な大学や学部については、文化庁が発表している大学一覧でチェックすることができます。

大学の卒業が要件となるため、最短でも4年間かかってしまうことや、その分の学費が発生してしまうことはデメリットになりえますが、試験に合格する自信のない方や、大学進学の進路を検討中の方にとっては、一つの選択肢になります。

まとめ

日本語教師として、海外の現地で働くために利用できる機関・団体としては、JICA青年海外協力隊と国際交流基金の2種類があります。両方の団体のホームページで、それぞれ職員についての募集要項が掲載されているので、詳細はホームページなどでチェックしましょう。

JICA青年海外協力隊の募集要項

国際交流基金の募集要項

その際、渡航先の国や募集案件などによって、日本語のレベルや資格などに要件が指定されている場合があります。

日本語講師養成講座、日本語教育能力検定試験、日本語教育の専攻課程のある大学の卒業といった条件を満たすことで、要件の一つを満たせる場合が多いです。

こまかな要件については募集要項をチェックしましょう。

 

 


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