日本語を教えるボランティアに必要な資格や活動内容

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外国人に日本語を教える方法の選択肢の一つとして、ボランティアが挙げられます。特にアジアやオセアニアには、日本語を学びたいという意欲のある方が多く、日本語教育のボランティアはニーズがあります。

日本語を教えるボランティアに応募する際には、以下のような疑問があるかもしれません。

「日本語教師のボランティアとはいったいどのような仕事をするのだろうか？」

「ボランティアに応募するには、どのようにすればよいのだろう？」

この記事では、日本語教師のボランティアに関して上記のような疑問を感じている方に向けて、日本語を教えるボランティアに必要な資格や具体的な働き方、活動内容などを解説します。

日本語を教えるボランティアとしての働き方

日本語を教えるボランティアといっても、その方法はさまざまです。

この章では、代表的な3種類をご紹介します。

日本で募集している地域ボランティアに応募

日本語教育のボランティアとして最初に挙げられるのは、自治体などで実施している教室・講座の講師です。

これらの講座のボランティア講師になるには、国際交流センターなどの公募に対して講師として登録する必要があります。講師として登録するには、大学卒業や日本語検定などの資格取得に加え、日本語講師としての経験が要件として設定されていることがあります。

詳細は、講師の募集要項にて確認してください。講座は、学校形式の集団授業を取るケースが一般的で、ボランティア講師としての実績がない場合は、初心者コースなどから経験することになります。

海外にあるボランティアに応募

青年海外協力隊やCECなど、国際交流支援をおこなっている団体で、日本語講師を募集していることがあります。これらのボランティア活動は、現地の学校などに派遣され、教育をおこなうケースが一般的です。

海外でのボランティア活動は、1週間や2週間など、決まった期間を海外で生活することになるため、宿泊費や旅費などの費用が発生します。また、現地での生活や指導のためには、ボランティア先の母国語についての語学力が要件とされています。

メリットとしては、渡航先で逆に現地の言葉を学習できるという点と、宿泊やホームステイを含めたプログラムが組まれていることが挙げられます。

自宅でオンライン講座

オンライン講座の講師を担当するという選択肢もあります。
主催団体は、NPO法人や地域の交流会館などです。

オンライン講座は、マンツーマン体制となっていることや、インターネット環境さえ整っていれば自宅からでも気軽に講師を担当できるという点がメリットです。

また、自治体の講座や海外でのボランティアのように、日本語教育経験や外国語の語学力などが必要とされないケースが多いので、比較的応募しやすいです。

日本語を教えるボランティアになるために必要な資格

前章でも少しご紹介しましたが、日本語講師のボランティアを希望する際に、資格などの応募要件が指定されていることがあります。

この章では、日本語を教えるボランティアとなるために必要とされる可能性のある資格や要件をご紹介します。

文化庁受理の日本語教師養成講座を修了

日本語教師になるための要件として、文化庁は4年制大学（あるいは大学院）卒業および文化庁受理の日本語教師養成講座420時間の修了を要件としています。日本語ボランティア講師として登録する際にも、これと同等の要件が必要とされるケースがあります。

420時間の研修は約6ヶ月間～2年が主ですが、通信講座で受講が可能な学校も増えてきているので、仕事や学業と両立して受講できます。

ヒューマンアカデミーの日本語教師養成講座（文化庁届出受理番号：R01071113034）
文化庁届出受理420時間カリキュラムで、オンラインの映像授業と教室での授業の組み合わせで学べます。

https://haa.athuman.com/academy/japanese/

日本語教育能力検定試験を受験

日本語教育能力検定試験とは、日本語教育に携わる人にとって必要な基礎的な知識を問う検定試験です。

しかしながら平成30年度の合格率が28.3％であり、難易度の高い資格試験としても知られています。

国家資格ではありませんが、「日本語教師養成講座 420時間の修了」以外のルートで日本語教師を目指す人にとっては、重要な資格であると言えます。

大学で日本語教育を専攻

大学で日本語教育を専攻するという選択肢もあります。

大学で日本語教育を学ぶ場合は、卒業までに最短で4年間かかってしまいますが、大学卒業資格を同時に取得できるため、将来の進路の幅が広がるというメリットもあります。

まとめ

日本語講師のボランティアは、国際交流センターなどから自治体主催の日本語講座に講師として派遣されるケース、国際交流団体を通じて、現地の学校などに派遣されるケース、オンラインで個別指導をおこなうケースなどのパターンがあります。

ボランティアに応募する際には募集要項を確認して、必要な日本語レベルや資格についてチェックしましょう。

特に日本語教育能力検定試験は、合格率の低い高難度な資格試験なので、しっかりとした対策をして試験に臨む姿勢が必要です。

自治体の講座や海外でのボランティアのように、日本語教育経験や外国語の語学力などが必要とされないケースの場合には、ヒューマンアカデミーの『日本語』を教える基本講座がおすすめ。

養成講座を学習ほどの時間もない、でも教えるコツはつかみたい、という方向けの日本語教師を目指す方向けの入門編の通信講座も開講しています。ぜひご参考にしてみてください。