目次
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  1. 1. 海外の変わった労働環境ルールについて
  2. 1. 労働時間を制限する施策(ドイツ)
  3. 2. 多くの人が行っているダブルワーク(ベトナム)
  4. 3. 子育てがしやすい「親休暇法」(スウェーデン)
  5. 2. 海外企業で実施されている労働環境ルールについて
  6. 1. 社員の家族のための福利厚生
  7. 2. 何も考えなくても健康的な食事ができる社員食堂
  8. 3. ペット同伴での出勤OK
  9. 4. 必要な時・必要な分だけ有給休暇を取得できる
  10. 3. まとめ

 

海外労働の環境は、グローバル化が進んでいるとはいえ、いまだ国によってかなり違いがあります。将来海外で働きたいと考えている人は、そのような違いをしっかり認識しておかないと、就職してから大変な思いをしてしまうかもしれません。

 

そこで今回は、海外のちょっと不思議な労働環境や制度についてご紹介いたします。

 

海外の変わった労働環境ルールについて

 

最近は海外の人達が日本で働いたり、日本人が海外で働いたりすることが増えてきています。

ですが労働環境、ルール、社内文化はまだ根強く国それぞれに残っているのが実情です。

ここではドイツ、ベトナム、スウェーデンの3国を取り上げ、意外な労働施策をご紹介します。

 

労働時間を制限する施策(ドイツ)

日本は、残業がとても多い国で、個人の生活や生き方よりも協調性を大切にする考え方が根底にあり、「あの人が帰っていないのに、帰るのは気が引ける」と、連鎖的に残業が長くなってしまう傾向があります。

 

ドイツは正反対。国が就業時間を厳しく定めていて、そのような慢性的な残業はまずありません。法律は日本のような抜け道もほとんどなく厳格です。実際総合の労働時間は1,356時間で、1,710時間の日本よりもかなり少なく抑えられています。

 

多くの人が行っているダブルワーク(ベトナム)

副業を行っている会社員も増えつつある日本ですが、ベトナムはダブルワークのスタイルで働いている会社員がさらに多い国です。定期的に副業を行っている、不定期だが副業を行っているという人は、実に6割以上にのぼります。(日本は1割程度)仕事の受け方は主にフリーランスサイトを利用し、エンジニアが会社の仕事以外の仕事を受けるという形が一般的で中には本業の就業中にさえ、副業をするような人もいるのだとか。

 

子育てがしやすい「親休暇法」(スウェーデン)

スウェーデンは老人介護や医療の面で充実した社会保障を受けられる「福祉国家」として有名ですよね。

 

育児休暇については、両親で合わせて480日も取れます。夫婦間で育児休暇を譲渡することができ、一部を父親、一部を母親の方が使うといった、柔軟な使い方もオッケー。基本的にどちらか一方が最低でも90日は育児休暇を取得しないといけないことになっており、男性が取ることが少し珍しい日本とは大きく違います。

 

育児休暇期間中は、所得の80%を保証。会社によってはさらに上乗せされる場合もあります。一気に90日を使っても良いのですが、そうすると収入が急激に減ってしまうことから多くの家庭では子供が7歳になるまで少しずつ使っていく形が一般的です。

海外企業で実施されている労働環境ルールについて

 

続いて海外企業で実施されている日本人からすると珍しく感じる労働環境を紹介していきましょう。

 

社員の家族のための福利厚生

海外では、社員の家族を支えていく際の支援をしっかり行ってくれるだけではなく、社員が亡くなった場合でも、その後10年間は半額の給料を家族に支払い続ける会社も中にはあります。社員のみならず家族のことも考え大切にしてもらえていれば、会社への愛情は強まりますね。

 

何も考えなくても健康的な食事ができる社員食堂

社員食堂に様々な工夫を凝らしている企業もあります。

たとえば特に強制せずとも社員が自然と健康的な食事を選べるように用意したり、健康に良いスナック菓子を自然と手に取れるような配置するなど工夫を凝らしています。人間の不合理な判断を分析する、行動経済学の成果である、「ナッジ(Nudge)」という、行動変容をうながす手法を巧みに活かし、社員が健康でいられる努力をしているのです。

ペット同伴での出勤OK

海外では自分のペットと一緒に出勤することが許されている企業もあります。生産性の向上は目指しつつも、実際その会社には毎日6000匹の犬が飼い主と共に出勤しているそうです。単に動物好きの企業だからOKというわけではなく、犬同伴でいると人のストレスレベルが低くなりやすいという科学的根拠から導かれた方策で、社員のプライベート面も健康面も配慮したアイディアと言えるでしょう。

 

必要な時・必要な分だけ有給休暇を取得できる

会社に有給制度がある場合、一般的にはその日数は限られているものですが、社員が必要な時に、必要な分だけ有給休暇を取ることができる企業もあります。

社員みんなが有休を取ったらどうなるのかと心配にもなりますが、規則で縛るのではなく、社員の倫理や常識に任せる方が良い結果が出て、最終的なコストも削減できるとの考えから、この制度を導入しているようです。

自主性を重んじる海外ならではの制度ですね。

まとめ

以上今回は、海外労働環境の日本人には少し珍しく感じられる側面や、ちょっと意外な福利厚生をご紹介してまいりました。

 

一概に日本が悪く海外がいいというものでもありませんが、日本の労働環境が肌に合わないと思っている人にとっては、このように海外の労働環境を調べてみると相性のいい国が見つかるのではないでしょうか。一度きりの人生で、仕事はその多くの部分を占めるもの。そのように海外にも目を向けて職場を探すことで充実した人生を送りましょう。