日本語教師|ヒューマンアカデミー

日本語教師講座コラム

06.日本語教師の就職先ってどんな所

日本語教師の活躍の場は、さまざまです。国内だけにとどまらず、アジアを中心とした海外にも広がっています。ここでは日本語教師の就職先をご紹介します。

日本語学校

まず一番多いのは、国内の日本語学校です。日本語教育振興協会の調査によりますと、2014年度で国内に359の日本語教育機関がある、と報告されています。名称は日本語学校、専門学校、スクール、アカデミー、学園等様々に分かれていますが、どれも外国の方に日本語を教える機関です。現在の募集の割合としては経験者が6〜7割、未経験者が4〜3割という割合になっており、当然未経験者には非常勤勤務、もしくは時給制としての募集が多くなっています。

しかしこの調査では学校数が2011年の451から、2012年は430、2013年には393、というふうに減少の一途をたどっていることが分かります。この原因はどこにあるのでしょう。

2011年の震災を機に、日本が海外から持たれる印象は変わってしまいました。原発事故の影響もあり、それまで日本が持っていた「安全で安心な技術大国」というイメージが薄れてしまったのです。日本を訪れる外国の方が減っていく流れに合わせ、日本で働きたいと思う外国の方も減っていきました。これが最初の理由です。

次に、日中韓の関係の悪化があります。大規模な反日運動が起こり、日本国内でも若者を中心にマイナスのイメージを持つ人が増えました。互いに観光客の数が減少し、それまで日本語学校の学生の大きな割合を占めていた、中国や韓国の方々の数も減りました。

このような状況により、国内の日本語教育機関の数は減少しているのです。

しかし一方、ベトナムなどの東南アジア、ネパールの方々の数は増えています。特に、東南アジアは現在経済成長の段階にあり、日本語の需要も高まってきているからです。

大学

次に大学ですが、大学で留学生相手に、教鞭をとるのはかなり難しいと言えるでしょう。

大学で教えるには、多くの場合、大学院の修士課程以上を修了していることが条件とされます。日本語教師としての実績だけでなく、自身の研究分野に関する研究実績も求められます。

海外

海外で働くという選択肢もあります。例えば、現在、東南アジア諸国では日本語教師の需要は高まる一方です。国内の日本語学校が、海外での日本語教師の仕事を紹介しているケースも多いです。

ただ問題点は給与が現地の国々での基準になってしまうため、現地では生活できても、日本では生活できないといったケースが考えられます。

賃金が問題になる場合、日本と同程度の経済水準の国で日本語教師になればいい、と思われるかもしれませんが、残念ながらヨーロッパやアメリカではそれほど日本語の需要は高くありません。その上、先進国ではすでに多くの日本人教師がおり、現状の数で足りているという状況です。

また、言葉も、特に欧米圏では、日本語だけでなく現地の言語を習得する必要があります。たとえ授業を日本語のみで行ったとしても、細かい指導や学習者とのコミュニケーションの際には、ほとんど必ずその国の言葉が必要になってきます。

このように日本語教師の就職先はいろいろであり、その先に応じた条件、スキルや能力が必要となります。日本語教師を続けていく上で必要なのは、勉強を続けて自分の能力を高めていくこと、どのような状況下にあっても粘り強く努力する姿勢です。

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